音信不通の家族を探す方法！相談先も併せて紹介

家族との絆は人生で最も貴重なものの一つです。しかし、時には何らかの事情により家族と音信不通になってしまうことがあるでしょう。このような状況に置かれると、不安や心配がつきまとうものです。

そこで、今回は音信不通になってしまった家族を探す方法についてご紹介したいと思います。さらに、人探しに強い探偵事務所についても併せてご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

音信不通になった家族を自分たちで探す方法

家出や失踪、ケンカ別れ、生き別れなど、さまざまな事情で音信不通の家族をおもちの方もいらっしゃるかもしれません。連絡の取れなくなった行方不明者が身近にいると、残された家族は日々思い煩い、大きな心の負担になります。

自分の親や兄弟、子供と音信不通となった場合、誰もが必死に探そうとするでしょう。しかしなかなか見つけられず、心が折れそうになることもあるかもしれません。ここでは、音信不通の家族を探す方法をご紹介するので、諦めずに地道に探し続けましょう。

方法①市役所や区役所で住民票を取り現住所を調べる

住民票は、個人が住んでいる地域の市役所や区役所で発行される公的な書類で、その人の住所や氏名、年齢などの基本情報が記載されています。もし家族が行方不明になった場合、まずはその人の住民票を取得し、現住所を調べましょう。

住民票を取得するには、行方不明者が住んでいた地域の市役所や区役所に行き、家族の氏名や生年月日、住所などの情報を提供する必要があります。そうすると、提供した情報をもとに住民票を発行してもらえます。

方法②掲示板サイトやTwitterで呼びかけを行う

行方不明者の捜索には情報発信が非常に重要です。一人で捜索をするのは困難ですが、多くの人に協力してもらえれば情報の量も増え、行方不明者の捜索が有利になります。そのため、掲示板サイトやTwitterを利用して、呼びかけを行うことが有効な方法のひとつとなります。

行方不明者の情報を掲載し、目撃情報や情報提供を呼びかけることができます。特にTwitterは情報が拡散しやすく、知らない人からの情報提供が得られる可能性があります。

方法③戸籍附票の移動記録を見る

音信不通の家族や友人を探す際、戸籍附票の移動記録を確認することができます。戸籍附票とは、本籍地と現住所を示す文書で、出生届や転入届などが記載されています。

戸籍附票は、現住所にある市区町村役場で取得することができ、取得には本人または本人の親族が窓口に足を運ぶ必要があります。また、取得には手数料が必要な場合があります。

戸籍附票を取得したら、移動記録を調べましょう。移動記録には、転居届を提出した日付や移動先が記載されていますので、音信不通となっている人が過去にどこに転居したかを調べることができます。

方法④駅前でビラ配りやポスター貼りを行う

家族や親しい人が行方不明になった場合、身近な場所を探すのも有効な方法の一つです。駅前など人が集まる場所でビラ配りやポスター貼りを行うことで、多くの人の目に留まり、情報提供を呼びかけることができます。

ビラやポスターを作成する際には、行方不明者の顔写真や情報、連絡先などを掲載し、どのような方法で情報提供を受け付けるかを明確に記載することが重要です。また、分かりやすく、目立つデザインにすることで、多くの人に目に留まりやすくなります。

方法⑤地域新聞の広告に掲載してもらう

地域新聞に広告を掲載することで、地域の人々に対して情報提供を行うことができます。広告には、行方不明者の写真や詳細な情報、連絡先などを記載し、目立つ場所に掲載することで、多くの人々に知ってもらえます。

読者には地域の情報に詳しい人々が多く、情報提供者が現れる可能性もあります。

方法⑥近所の人に見かけていないか聞き込みをする

行方不明者を探す際、周囲の人々に協力してもらうことはとても重要で、直接近所の人たちに聞き込みをするのは効果的です。近隣に住む人たちに対して、探している行方不明者の情報や状況を共有することで、もし行方不明者を見かけた人がいた場合、すぐに情報を提供してもらうことができます。

他にも、地域の商店や施設に協力を依頼することで、捜索範囲を拡大しながら情報を共有してもらうことができます。

方法⑦携帯キャリアに問い合わせGPSの確認をする

携帯電話はGPS機能を備えており、利用履歴を元に行方不明者の居場所を特定することができます。この方法で捜索する場合、まずは行方不明者の携帯電話番号を把握する必要があります。番号が不明な場合は、家族や友人などに聞いたり、携帯キャリアに直接問い合わせることも可能です。

電話番号が分かり、GPS機能が有効であれば、過去の利用履歴から行方不明者の居場所を特定することができます。

方法⑧最寄の警察署に行方不明者届を提出する

行方不明者届は、警察署で提出すると行方不明者情報のデータベースに登録され、警察官や交番のパトロールで注意を促すことができます。行方不明者届を提出するときには、行方不明者の身体的特徴や最後に着用していた服装、持ち物、行先、連絡先などの情報が必要になります。

提出された行方不明者届に基づいて警察署は、周辺地域のパトロールを増強し、目撃情報を収集するなど、迅速かつ適切な対応を行います。

方法⑨勤務先や交流関係のある人に連絡をしてみる

行方不明の家族を探す際、その人の親しい友人や同僚、所属するクラブやスポーツチームの仲間、親戚などに連絡を取るのも有効な手段です。まず、最も近しい人から始め、行方不明者と接触している可能性のある人たちに連絡を取りましょう。

連絡を取る際は、行方不明者と最後に接触した場所や時間、服装や持ち物などの情報を伝えることが大切です。

方法⑩警察庁のHPにある行方不明者情報を見る

行方不明者情報は、全国各地で行方不明になっている人の情報が掲載されており、その情報を見ることで、行方不明者の身元特定に役立つことがあります。警察庁のHPでは、行方不明者情報の検索機能が提供されており、検索条件を入力することで、行方不明者情報を調べることができます。

検索条件には、行方不明者の名前や生年月日、行方不明になった日時や場所などを入力することができます。また、行方不明者情報には、行方不明者の写真や特徴などの情報も掲載されていることがあります。

音信不通の家族を自分で探す際の相談先

ここまで、音信不通になった家族を自分たちで探す方法についてご紹介してきましたが、どうしても自力で探すことが難しい場合もあります。そんなときは一人で悩まずに、専門の相談機関や団体に相談してみましょう。

この章でご紹介するのは、一般的に人探しの専門家と呼ばれている「警察」「弁護士」「探偵事務所」の3つ。この3つを活用して音信不通の家族を探す場合、それぞれ注意点がありますので、これから解説していきます。

相談先①警察：民事事件の場合は動いてくれないことが多い

警察が市民から通報を受けた場合、刑事事件に関する内容であれば捜査を行いますが、民間の問題の場合は残念ながら警察は介入しません。もちろん、音信不通になった家族が何らかの犯罪に巻き込まれたケースであれば捜索を行いますが、自らの意思で失踪して行方がわからないような事案には対応してくれません。

そのため、事件性があるならばすぐに警察に相談することをおすすめしますが、民事事件に該当するようであれば、警察に連絡するのはやめましょう。前項でご説明した「警察の行方不明者情報提供」だけにとどまることになるでしょう。

相談先②弁護士：人探しだけの依頼は不可なので注意

弁護士には、弁護士法によって定められた弁護士会照会という制度があります。この制度は、弁護士が依頼者のために住所や氏名などの個人情報を調査するために、弁護士会を通じて公的機関から情報提供を受けることができるものです。

ただし、弁護士会照会による情報提供は、個人情報保護の観点から限定的に行われます。弁護士は、依頼理由が個人の権利を守るためのものであること、また契約を遂行するためのものであることを証明しなければなりません。そのため、人探しだけの依頼には対応できません。

例えば、「失踪した兄との金銭トラブルを解決したい」「遺産相続人の妹を探したい」といった法律の業務依頼であれば、弁護士会照会による住所特定が可能になります。ただし、弁護士によっては、人探しに対応しない場合もありますので、事前に相談しておくことが重要です。

相談先③探偵事務所：高い成功率で柔軟性がありおすすめ

探偵は、国が認めた調査業務を請け負うプロフェッショナルであり、音信不通の家族や失踪者の捜索、不倫調査、企業の情報収集など、様々な調査業務を行っています。

人探しの依頼を受ける場合、探偵は「インターネット調査」「データ調査」「聞き込み調査」「尾行・張り込み調査」などを駆使して、失踪者や行方不明者を探し出します。警察とは異なり、事件性がなくても人探しの依頼を受けることができます。

また、弁護士のように法的手続きが必要な場合もありません。探偵に依頼することで、7割・8割という高い確率で失踪者を見つけることができるため、自力で家族を探すのが困難な場合には、探偵に依頼することが最適な方法と言えます。

探偵の費用は、「着手金＋成功報酬」という料金体系が多く、案件の難易度や期間によって異なりますが、人探しの相場は大体20万円～100万円ほどが多いです。ただし、探偵業者によっては料金体系が異なる場合もありますので、事前に確認しておくことが大切です。

【人探しに強い】おすすめの探偵事務所

前項で、探偵事務所は人探しに特化したプロフェッショナル集団で、民間の問題に対応することができると解説しました。しかし、中には料金をぼったくったり、嘘の情報を提供する探偵事務所もあるため、十分に注意が必要です。

この章では、人探しに強いおすすめの探偵事務所を紹介します。それぞれの探偵事務所が、豊富な実績や高い技術力、信頼性のある調査手法を備えているため、安心して依頼することができます。

また、依頼者に合わせた柔軟な対応や、秘密厳守のための情報管理体制も整備されているため、安心して相談することができます。

 

MJリサーチ｜相談料無料で気軽に相談できる

調査可能な内容	行動調査・人探し・監視調査・情況調査・その他の調査・高齢者調査・企業調査
調査料金	基本料金：44,000円 調査員：1名あたり1時間8,800円
探偵業届出証明書番号	第30200349号
無料相談	可
相談方法	電話・メール・LINE
弁護士との提携	有
リアルタイム報告	無

MJリサーチは、個人・法人問わず、プライバシーに配慮した調査・捜索サービスを提供しています。MJリサーチの特徴としては、高い調査技術や多様な調査方法を持っていることが挙げられます。

例えば、人探しや証拠収集に必要な盗聴器発見、GPSトラッキング、IT・デジタルフォレンジックなどの技術を駆使し、的確かつ迅速な調査を行っています。また、MJリサーチは多数の探偵を抱えているため、お客様の要望に柔軟に対応できる体制を整えているのも魅力の一つ。

さらに、全国各地に支店を展開しているため、地域に特化した調査も行えることが強みです。加えて、お客様に対して明瞭な料金体系を提示していることも特徴のひとつであり、事前に調査内容や料金の見積もりを提示し、納得いただいた上で業務を進めるようにしています。

ラビット探偵社｜業界トップクラスの安さが魅力

調査可能な内容	浮気（不倫）調査・人探し・結婚前信用調査・企業調査・ストーカー対策・誹謗中傷対策・盗聴器発見・いたずら（嫌がらせ）・子どもの見守り調査・その他調査
調査料金	人探し：350,000円～ その他は調査ごとに料金が違うので公式HPをご覧ください
探偵業届出証明書番号	第30150236号
無料相談	可
相談方法	電話・オンライン
弁護士との提携	有
リアルタイム報告	有

ラビット探偵社は、様々な調査業務を手がけ、多くの人々から信頼を集めている探偵事務所です。ラビット探偵社の特徴は、迅速かつ丁寧な調査を行うこと。そのため、依頼者からの評価も高く、口コミの評価も多いため、高い信頼を得ています。

また、ラビット探偵社はプライバシー保護にも力を入れており、依頼者のプライバシーを徹底的に守ることで信頼を獲得しています。さらに、依頼者に対して、調査の進捗状況や結果をリアルタイムで報告することにより、安心感を提供しています。

ラビット探偵社は他にも、夫婦関係や浮気調査、人探し、企業調査など、様々な調査に対応しています。しかも、法的に問題がないか確認するため、専門知識を持つスタッフが調査を行っています。

原一探偵事務所｜10種類以上の調査に対応

調査可能な内容	浮気調査・家出調査・人探し（行方）調査・結婚前調査・高齢者見守り調査・子ども見守り調査・素行調査・身辺調査・ストーカー調査・盗聴（盗撮）発見調査・企業調査・その他調査
調査料金	人探し：350,000円（目安料金） その他は調査ごとに料金が違うので公式HPをご覧ください
探偵業届出証明書番号	第30070443号
無料相談	有
相談方法	電話・オンライン
弁護士との提携	有
リアルタイム報告	無

原一探偵事務所は、1961年に創業された老舗探偵事務所で、長年にわたり高い信頼を築いてきました。日本全国に支店を持ち、調査実績も豊富で、一般市民から企業まで幅広い顧客に対応しています。

原一探偵事務所の特徴は、高度な調査技術にあります。GPSやスパイカメラなど最新の機器を駆使し、専門的な知識を持った調査員が素早く正確な情報収集を行います。また、万が一に備えて、法律に基づいた報告書の提出や、証拠の法的な保全までトータルでサポートする体制が整っています。

他にも、浮気や不倫、盗聴・盗撮、ストーカー行為の調査から、企業における不正やセキュリティ強化など幅広い分野で長年の調査実績があり、訴訟における証拠提出や裁判での証言など、法的なサポートも提供しています。

音信不通の家族を探す方法！まとめ

家族の行方がわからなくなったときは、慌てずにまずは専門家に相談しましょう。探偵や弁護士など、専門家たちが迅速かつ効率的な人探しをしてくれます。特に、家族の行方を知ることで解決したい問題がある場合は、弁護士の方が適切なアドバイスをしてくれるでしょう。

今回ご紹介した、人探しに特化した探偵事務所なら、高い確率